不動産の買い替えには、いろいろなカタチがあります。
・マンションからマンション
・マンションから土地購入＆注文住宅
・戸建中宅から建築条件付の新築戸建て、、などなど他にも色々な組合せがあります。
実はこれらの組合せによって随分と費用が異なるのはご存じですか？
どうでしょう？
それぞれどれくらいの諸費用が必要なのか、全体的なイメージがわきませんよね。
そこで、購入不動産の種類に応じて
諸費用の項目と予算感
売却不動産の種類に応じた項目と予算感
を集めてみましたのでご紹介します。
そもそも住宅の購入種類のイメージがわかない方も多いと思うので、まずはそこから解説します。
Contents
住宅の購入種類
「完全注文住宅」？それとも「建築条件付き土地でのフリープラン」？
土地を購入して自由なプランで新築を建てる場合
「土地購入＋注文住宅」「建築条件付き土地＋建物」が選択できます。
『土地購入＋注文住宅』
建築会社も自由に選べるので、家族のライフスタイルや価値観にあったプラン・設備仕様・性能や保証等をじっくり比較検討して作り上げるまさに世界にひとつだけの家です。
『建築条件付き土地＋建物』
ある程度自由なプランニングは可能（いわゆる「フリープラン」）なものの、一定のデザインや設備・材料、規格や性能などに制限がある中での企画商品です。
つまり、他の工務店には依頼できない「建築会社を指定した条件付き販売宅地」です。
これは購入者にとっては土地は気に入っても、なっとくいく建物ができなくなる場合もあるため、土地契約後に２－３カ月建物の打合せをへて、納得できない場合は白紙解除ができる特約が付いています。企画デザインが好みにあっていた場合は、とても魅力的な提案となります。
「新築分譲戸建」と「中古戸建」
『新築分譲戸建』
完成済の場合は現物を確認して購入検討可能です。
未完成の場合はパンフレットなどで設備仕様・性能などを確認して購入検討します。
注文住宅やフリープラン（建築条件付き販売宅地）とちがって、事業主側で建物の全ての企画・規格は決定するので購入者の自由度はありません。
そのかわり、大きなメリットがあります。
注文住宅は、事業主と施主のたび重なるうちあわせや、途中変更によるそのつど見積りの修正、図面のやり直しなど、細かく煩雑な作業が発生します。
事業主側にとっては、そこで費やされる時間・費用は実は大きなコスト負担となっています。
新築分譲の場合はこれらのコスト・時間をカットできるので、事業主側は企画に集中できます。
その結果、同じ予算なら注文住宅より新築分譲のほうが内容が良くなりがちです。
良くなる内容は、土地のサイズ・建物サイズ・仕様・性能・材料など、事業主の価値観やこだわりによって違ってきます。
注意としては、仲介会社が窓口になっている新築分譲の場合は、別途仲介手数料が必要となる点です。
『中古戸建』
もちろん、購入者が自由に間取り・設備仕様などを選択できません。
ただ新築より価格は安価ですので、リフォームやリノベーションで自分たちが気に入るスタイルに変化させる楽しみもあります。
「新築マンション」「中古マンション」
マンションは利便性が高い中心街に集中していることが多く、またバリアフリー構造で高齢者が住みやすく、広い共用スペースや敷地内にスーパーがそなわるなど、便利な生活環境が魅力です。
専有部分は戸建の床面積より小さくなる場合も多いですが、部屋の中で全てのニーズを満たすのではなく、共用部や街全体での生活環境を含めての満足度になります。
諸費用面については、戸建・マンションともに、事業主が企画した商品そのままの新築住宅を購入することが諸費用はいちばん安価となります。
なお、同じ新築でも、分譲新築戸建とマンションが費用面で異なる点があります。
新築マンション
① 修繕積立金の一時金が購入時に一括払いが必要
② 管理費・修繕積立金が毎月必要
③ 駐車場使用料 駐輪場使用料
※中古マンションも②③は必要
マンションは利便性が高い分、その快適性能を担保する共用部に対して毎月数万円の費用負担が発生します。
共用部分の補修のための修繕積立金も、最初は数千円であっても、築年数が数十年過ぎると数倍に上昇することもあり、注意が必要です。
またあくまで共用部の修繕なので、部屋の中の修繕は全て別途必要となります。
新築戸建
戸建も修繕費は必要ですので、ご自身で修繕のための貯金を積み立てておくことをおススメします。
外壁屋根など外回りであれば、１５年後に１５０万は必要です。
毎月8,000円くらいは積み立て貯金していくのがおススメです。
新築には基本は仲介手数料が必要ありません。
それは事業主自身が広告宣伝と営業活動を行うので販売価格に上乗せされているからです。
なので新築でも仲介会社に販売委託している場合は、仲介手数料が必要となり販売価格がその分下がっている。というのが正しい見立てとなります。
個別に売買するような中古マンションや中古戸建は、所有者自身が営業活動をするわけではなく、仲介会社に委託しているので、購入側も売却側も仲介手数料が諸費用として必要となります。
戸建もマンションも、事業者が広告宣伝・営業活動すれば、その費用は売買価格に上乗せされて、それらを仲介会社が請け負えば仲介手数料が発生する。ということです。